退職の意思表示は、円満退職に向けて、適切なタイミングと切り出し方で伝えることが大切です。適切に行えないことで、退職が出来ない状況になったり、退職時のトラブルにつながることがあります。
ということで、今回は「退職の正しい伝え方」について触れてみたいと思います。
退職の正しい伝え方とは
退職を最初に伝える相手
退職を最初に伝えるのは、基本的には直属上司となります。直属の上司を超えて、部門長・経営者に直接退職の意思を伝えると、上司の顔をつぶすことになり、トラブルになることがありますので注意しましょう。
退職を伝える時の注意点
退職を直属の上司に伝える際は、事前に打ち合わせの時間調整をする配慮が必要です。その時間調整の際、上司には退職のことは伝えず「お話したいことがあるので、近日中でお時間をいただきたい」ということで連絡をします。打ち合わせの場所は、会議室や外部の喫茶店など他の社員から離れた場所がよいでしょう。
退職を伝える時期
退職を伝える時期ですが、民法上は雇用期間の定めのない通常の雇用契約の場合で退職日から14日前までに伝えれば良いとされていますが、二週間前だと後任者の採用や引き継ぎなどを考慮して短すぎますので、社内の就業規則や雇用契約書による「自己都合の退職規定」を確認して、余裕を持った期間（一般的には退職したい日から1か月から2か月前）で伝える配慮も重要です。会社に配慮をもった期間を設定することで退職の話し合いもスムーズにいくようになります。
退職の伝え方と内容
退職の伝える時のポイントは、退職の意思をはっきりと伝えることが大切です。
「退職することを検討している（考えている）」というような曖昧な表現で上司に伝えてしまうと、退職することを悩んでいる相談と捉えられ、引き留めるための交渉が必要なのかと勘繰られたり、お互いにとって不毛な時間を使うことになるので注意しましょう。
退職を伝える際には、退職理由を明確に伝えられるように準備し、上司に納得してもらえる理由を伝えることも大事です。
退職理由は、自分の将来への発展的な理由、例えば「ここで経験させていただいたことを、よりこういった分野（今の会社には無い分野）で活かして活躍していきたい」というような内容であれば、理解を得られやすくなります。同業他社への転職を匂わす理由は、会社側の態度を硬化させ、円満な退職ができないこともありますので避けるようにします。また、退職理由を伝える際には、現状の職場の不満や愚痴などは伝えないようにするほうがいいでしょう。
退職願・退職届は必要？
退職願や退職届は事前に準備しておいてもいいですが、上司との面談を踏まえ、上司から会社への報告や退職日の確定をして提出するタイミングも相談して決めていくことが一般的な流れになります。